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2016.01.01

<*新連載* 漢方専門家・平地治美の健康の勧め>「第16回 お節の黒豆がスゴイ!」

 漢方の五行思想では、冬は黒いもの(黒豆、黒ごま、海苔、昆布、ごぼう、しいたけ、黒砂糖)を食べると良いとされています。
 黒い色は「腎」に配当され、体を温めたり老化を防ぐ働きを持つからです。
 お節料理には黒豆、昆布、栗、エビ、田作りなどは入っており、腎を強める食材が多く使われています。
 今回はそのなかでも特に薬効の強い「黒豆」を取り上げてみます。
【黒豆の効能】
 黒豆は皮が黒いので「黒大豆」とも呼ばれる大豆の一種。大豆の効能に加え、黒い色素・アントシアニンは多くの薬効を持ちます。
 主な効能として大豆たんぱく質(血中脂肪を減らして心臓病などを防ぐ)、オリゴ糖(腸内の善玉菌を増やし、お通じを改善)、大豆イソフラボン(女性ホルモンを調整して更年期の症状を緩和する)、アントシアニン(ポリフェノールの一種の黒い色素。血液をサラサラにする働きがある)、その他にも多くのビタミンやミネラルを含み糖尿病、不妊症、メタボ対策、健脳、抗アレルギー作用、胆汁酸の排出促進、美肌と多くの薬効が検証されてきています。
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暴力団まで登場ーー高野山・真言宗「永代供養ビジネス」の闇

 高野山といえば、空海(弘法大師)が開いた真言宗の聖地ーーしかも今年は開創1200年を迎える記念すべき年だというのに、10月以降、10台近い右翼の街宣車が高野山に何度も登場しているのをご存知だろうか。
 本紙はその右翼団体が出したビラ(3回分)を入手した。
 その内容を簡単に言えば、高野山真言宗元トップ(管長)、ナンバー2(宗務総長)といった要職に就いていた者が、高野山真言宗の資産を私利私欲のために食い荒らしている重大疑惑があるが、未だ誰も罪に問われず安泰なのは高野山、そして日本の恥でもあると訴えているもの。
『フラッシュ』(15年12月8日号)が既報しているが、具体的には、元ナンバー2・庄野光昭氏の時代の高野山資産7億5000万円の運用失敗、その隠蔽疑惑。そして元トップ・竹内崇峯氏(高野山別格本山時明院元住職)が建てた高野山奥の院にある仏舎利宝塔永代供養権の“二重販売”疑惑なのだ。
 なかでも、永代供養権はすでに軽く100億円以上売れていると見られるが、仏舎利宝塔も本山の土地にありながら本山には一銭も入らず時明院側に利益をもたらすだけ。しかもその巨額資金の大半がどこに流れたのか不明な上、この仏舎利宝塔利権をエサにした詐欺被害も発生しその被害額だけでも少なくとも20億円以上、そしていまも被害が続いているというのだから大問題だろう。
 おまけに、これは『フラッシュ』もまったく触れていないことだが、この利権には暴力団も関与していたのだ。 
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2015.12.31

<連載>宝田陽平の兜町アンダーワールド(534)証券取引等監視委員会が調査を始めたという銘柄

 証券取引等監視委員会が株価操作の疑いで某銘柄を最近調べ出したという情報が入って来たのでお伝えする。
 ついでに、昨日、東京証券取引所の「大納会」があったが、前日に引き続き続伸、新年明けからもさらに続伸を期待させる銘柄も紹介しておく。こちらは株価操作の疑いは聞かない。ただし、ある仕手筋が介入しての急騰との見方も出ている。
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2015.12.29

<主張>「ニコン」に賠償命令ーー慰安婦写真展中止は「違法」と東京地裁

 12月28日、慰安婦問題で日韓政府が解決とすることで合意したことは、何はともあれいいことだろう。
 それと並行するように12月25日、画期的な判決が東京地裁で下った。
 韓国人写真家・安世鴻氏(44。名古屋在住)が、一眼レフカメラ大手「ニコン」(東証1部。7731。東京都港区)は従軍慰安婦問題をテーマにした写真展をニコンサロンで行うことを一旦は許可しながら、一転、理由も明確にしないまま一方的に中止したことは違法だとして提訴した件で、安さんの言い分を認め、ニコンに110万円の支払いを命じた件だ。
 公的施設での使用拒否を巡る判例はあるが、私企業施設を巡る明確な基準がないなか、今回判決は「一方的な中止は表現活動の機会を失わせることになり、回避できない重大な危険がある場合のみ認められる」との判断を下した。
 この写真展中止事件は2012年5月に起きた。
 ニコンは一眼レフカメラで「キャノン」と双璧。年商8578億円(15年度)を誇る大企業だが、同社はニコンサロン(銀座、新宿、大阪)を半世紀に渡って設けており、そこでの個展は写真家にとっての登竜門でもある。
 安氏は11年12月、「中国に残された日本軍『慰安婦』の女性たち」と記し、写真40枚を添えて応募。ニコンサロン選考委員会(5人の写真家で構成)はその作品を評価し、12年6~7月の2週間、新宿(大阪も)での開催を認め承諾書を送った。
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あの問題弁護士と“同居”する企業群にご注意

 本紙では過去、家電量販中堅「ノジマ」(JQ。7419。横浜市西区)株式のインサイダー取引で課徴金を取られた件を報じたことがある他、徹底追及していた疑惑のタイ投資ファンド「アジア・パートナーシップ・ファンド(APF)」(タイ・バンコク)率いる此下益司代表とタッグを組み、いまもAPF傘下「昭和ホールディングス」(東証2部。5103。千葉県柏市)の社外取締役に就いている。
 その他、千葉地盤のカー用品店「オートウェーブ」(JP。2666。千葉市)発行の第三者割当増資引き受けを巡って提訴するも和解(オート側は一銭も支払いしない条件で)するなど、上場企業なかでも株絡みで何かと世間を騒がせたり、疑惑も出ている問題弁士を取り上げたことがある。
 そのT弁護士、わが国企業の国内・国際両業務をこなす少数精鋭主義の弁護士事務所に所属していたのだが、実は今年8月末を持って辞め、1人で事務所を開いていた。
 その新しい事務所と、同じビルの同じフロアには複数の会社が“同居”しているが、実はこの企業のなかには今後、悪さをする動きがあるということなので、警告の意味も兼ね報じておく。
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