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2014.09.08

<短期集中連載コラム>日本におけるメディアと慰安婦問題「第1回 メディア界の仁義なき戦い」

 8月27日、朝日新聞が週刊文春(9月4日号)の広告掲載を拒否した。毎週掲載される記事広告である。朝日新聞としては、拒否した号の特集が朝日新聞を狙い撃ちした「朝日新聞・売国のDNA」であったことから、掲載するわけにはいかなかったようだ。
 それにしても、「売国のDNA」とは強烈だ。
 朝日新聞と文春といえば、我が国を代表するメディア?ともいえるが、その両メディアの、仁義もない戦いは、報道記事よりも興味がそそられる。
 今回の勃発は、朝日新聞が過去に掲載した慰安婦記事を再検証する特集を掲載したことで始まったが、そもそも、両社は相反するDNAなので報道における視点や解釈も正反対の路線にある。とくに今回の「慰安婦問題」は、日本はもとより国際的にも大きな影響を及ぼすことから、両社とも退くに退けない覚悟で向かい合っているような印象を受けるが、それは「右系メディア」と「左系メディア」の戦いにも映る。そしてそこに、読売新聞、週刊新潮、産経新聞、週刊現代、週刊ポストなどが加勢、慰安婦問題をはじめ中国・韓国関連の報道に際して「文春の売国DNA」に似た論調でネガティブな記事を展開、さらにヌードグラビアを売り物にしているようなフライデーやフラッシュ、アサヒ芸能など、他の主要な日本のメディアもこぞって反中・反韓の関連記事を掲載している。
 主要各誌最新号の見出しをみると、「おごる朝日久しからず(週刊新潮)」、「朝日新聞と韓国メディア『慰安婦の嘘』の嘘を丸裸にする(週刊ポスト)」、「いかれてないか中国・韓国!(週刊現代)」…その中でも、産経は“中韓憎し!”といった視点から中国・韓国を叩いており、産経の社運をかけた取り組みと錯覚するほどだ。さらに、中国を“シナ人”と呼んではばからない元産経記者「高山正之氏」のコラム「変見自在」を長年に渡って連載している週刊新潮も産経・文春におとらない朝日の“天敵”であるだけに、同誌が朝日新聞に出稿する記事広告も一部黒塗りで掲載された。朝日新聞は慰安婦問題に関する報道を批判した前号の広告も掲載を拒否したが、今回黒塗りになった部分は「売国」「誤報」との文言。新潮社は「黒塗りについては納得も承認もしていないが、掲載する朝日新聞が行うことで仕方ない」とコメントしており、まさに、日本のメディア界を二分する戦いになっている。
 各紙・誌が報じる中国・韓国関連記事はあらゆる分野に渡っており、見出しから連想される中韓のイメージは、嘘と矛盾だらけの国となっている。これは、中韓メディアの対日報道にもいえる。日本と中国・韓国のメディアが放つ過激な視点と偏見の報道には、メディアとしての自尊心・品格・ジャーナリズムのかけらもない“目くそと鼻くその報道合戦”に思えてならない。
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