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2011.08.06

<*連載*渡辺正次郎の芸能界を斬る!>「第151回 筆者指摘通り、やはり整形していたチャン・グンソク」

 筆者が、この連載146回目で指摘したように、今やペ・ヨンジュン(38)の“ヨン様ブーム”の再来ともいわれ、わが国の特にオバ様にとって最も旬な韓流スター、チャン・グンソク(23)は、やはり整形していた。8月3日に出た「東スポ」が、チャン・グンソクの整形前のつまらない顔を掲載したからだ(以下に転載)。4、5年前に撮られたという、その写真の提供者につき、筆者は情報を入手したが、その前に、この間の整形疑惑報道について振り返っておこう。結論をいえば、売れっ子スターに配慮してか、疑惑などといいながら、『女性セブン』も『週刊文春』も、チャン・グンソクを擁護していた。報道する以上、事実は事実としてキチンと報道すべき。これでは、報道の名が泣くというものだ。ともかく、チャン・グンソクのフィーバーぶりがすごいらしい。おんな気持ちの悪い女顔。筆者は興味もなかったのだが、余りに騒ぐので観察。そして親しい美容整形医に疑問をぶつけたところ、「母親と同じ整形医が手術をしたのでは・・」との回答があった。それが筆者の預かり知らぬところまで飛び火したようで、先月は『女性セブン』が韓国にまで足を運び、幼児のころの“可愛い”時代(どこの国の子も、自分の憎たらしい子も、幼児のころは可愛いもの)のことを取り上げ、中学高学年の顔写真を載せて整形疑惑に関して否定的な見解を載せていたが、父親と母親の顔写真はなし。
 2011年8月6日掲載。この記事の続きを見たい方は、本紙改訂有料ネット記事アクセス・ジャーナルへ

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2011.08.05

債務逃れのために増資!? 鮎川純太氏の新たな疑惑

 本紙は8月2日、アンビシャス上場「日本産業ホールディングス」(本社・東京都渋谷区)の会長の地位にある、旧日産コンツエルン御曹司の鮎川純太氏の、ジャスダック上場「マルマン」株売却を巡る疑惑を取り上げたが、鮎川氏に関しては、他にももっと濃厚な疑惑が浮上している。鮎川氏は「中小企業育成会」、「中小企業共済」(この2社で日本産業HDの約60%の株を所有)など、数多くの会社を持つが、そのなかに「日産アセット」(東京都港区)なる会社もある。09年9月に設立され、鮎川氏が代表を勤める。現在、ジャスダック上場の天然調味料エキス専業「佐藤食品工業」(愛知県小牧市)の約27%の株式を所有している。その日産アセット、今年6月21日、増資を行い、資本金をこれまでの100万円から210万円に増やしているのだが、これが債務逃れの詐害行為に当たる可能性があるというのだ。いったい、どういうことなのか? 関係者が証言する。
 2011年8月5日掲載。この記事の続きを見たい方は、本紙改訂有料ネット記事アクセス・ジャーナルへ

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2011.08.04

筆頭債権者会長が証言ーー「セイクレスト」に対する債権は7億1000万円でなく2100万円だけ

 破産開始決定を受け、今年5月20日を持ってジャスダック上場を廃止になった不動産会社「セイクレスト」(大阪市中央区)ーー上場廃止直前にはさまざまな闇人脈が、セイクレストの資金難に付け込み介入していた模様だ。こうしたなか、不可解な事実がある。破産開始決定を受け、届けられたなかで、最大の債権者が「天成ホールディングス」(東京都中央区)の7億1000万円だった事実。なぜなら、天成は一昨年10月に設立されたばかりの会社で、セイクレストと取引があったとか、大株主だったという事実が見当たらないからだ。さらに、天成は持ち株会社で、本紙が徹底追及しているクロマグロ詐欺疑惑の「シールド」は同社100%子会社で、シールドの社長だった中村浩一郎氏は現在も天成の会長の地位にある。こうしたことから、本紙はこの5月25日の記事で、何らかの思惑から、「一部は架空債権ではないか」との声を紹介している。こうしたなか、シールドの一連の本紙記事に対し、「事実でない」として、中村氏が人を介して接触して来て、本紙は約1時間に渡り取材を行った。追って、その件はお伝えするが、まずはその取材の中で、中村氏から「セイクレストへの債権は2100万円だけ。なぜ、7億1000万円になっているのかまったくわからない」という衝撃的な証言が飛び出して来たので、まずはこの件について報じておく。
 2011年8月4日掲載。この記事の続きを見たい方は、本紙改訂有料ネット記事アクセス・ジャーナルへ

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2011.08.03

<新連載>『田沢竜次の昭和カルチャー甦り』(第21回)「モスラ生誕50年と原子力」

 この7月30日は、あの『モスラ』公開からちょうど50年だ。銀座のシネパトスでは、「モスラ誕生際」と称したイベント(映画上映とゲストのトーク)をやっていた。残念ながら用事で行けなかったので、レンタルにて初代『モスラ』DVDを借りて久々に堪能したのでした。最初に観たのは、小学2年生のとき、生まれて初めての本格的怪獣映画体験だったもんで、奇想天外なお話と特撮に夢でうなされたもんだ。1961年という時代は、映画会社もまだまだ景気の良い時代、ぜいたくなつくりは、今見直しても大人の鑑賞に堪えるハイレベルな怪獣映画といえるだろう。さて今回は、ただ50年前のモスラを懐かしむだけではない。モスラと原子力の関係を考えてみるかって話だ。初代『ゴジラ』(1954年)が水爆実験の産物で、核・放射能の恐怖をダイレクトに想起させる映画だったのに比べ、モスラは存在そのものも平和の使者のイメージが強い。しかしあらためてじっくり観ると結構エグい話なのだった。モスラが生まれたインファント島という南洋の架空の島は、アメリカ(映画ではロリシカ国)の核実験の影響で死の島と化した。ところが、巨大化したカビのような胞子植物から作られる「赤い水」によって、先住民は放射能汚染されず、島の自然も維持された。モスラは島の守護神という設定で、悪徳興行師にさらわれた「小美人(ザ・ピーナツ好演の双子の妖精)を奪還するために、東京もニューヨークも滅茶苦茶に破壊する。よくよく見てると核実験の犠牲者が、モンスターの力で文明それも核の傘の下で繁栄する日本とアメリカへ復讐している姿のようだ。
 2011年8月3日掲載。この記事の続きを見たい方は、本紙改訂有料ネット記事アクセス・ジャーナルへ

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「武富士」の京都問題土地を買った会社の正体

 本紙でも既報のように、消費者金融大手「武富士」(東京都新宿区)の京都の問題の土地とは、(1)京都駅前の旧同和地区(約3300坪)と、(2)高島屋隣接地(約2100坪)、それに(3)北白川の山林(約5万2000坪)の3物件。バブル時代、武富士が地上げしようとしたが失敗。それどころか、その地上げに暴力団関係者などを使い、その利権を巡って発砲事件なども発生。複数の死者、逮捕者も出た。そして約20年も有効利用されない(現在は駐車場など)ままになっている、京都では有名ないわくつきの物件だ。ところが、この3物件の内の(1)(2)の2つの所有権につき、変化があった。7月29日、「スティーロ」(京都市中京区)なる合同会社が売買により所得したと登記簿に載ったのだ。もっとも、このスティーロなる会社、会社登記簿を上げても設立は今年3月と社歴はないに等しく、資本金は10万円で資産があるとも思えない。ところが、同社への所有権移転と同日付で、信用組合が72億円もの巨額の根抵当権を付けている。誰かのダミーと見て間違いないだろう。
2011年8月3日掲載。この記事の続きを見たい方は、本紙改訂有料ネット記事アクセス・ジャーナルへ

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2011.08.02

鮎川純太氏、「マルマン」株売却で浮上した疑惑

 久しぶりに、あの鮎川純太氏の話題を取り上げる。そう、女優・杉田かおると結婚したり(離婚)、経営破たん、事件化した「日本振興銀行」との関係でも疑惑が出ている旧日産コンツエルンの御曹司のあの人。いまもアンビシャス上場「日本産業ホールディングス」(本社・東京都渋谷区)の会長の地位にある。その鮎川氏が代表の「中小企業共済」(東京都港区)が、ゴルフクラブ主力のジャスダック上場「マルマン」(東京都千代田区)の全所有株式(14・01%)を市場外で売却したと発表したのは7月29日のことだ。そのうちの12・28%を買ったのは「COSMO&Company」(東京都港区)なる会社。同社はすでにマルマンの株20・94%を所有していたので、今回の分と併せ33・33%と経営権を握れる3分の1まで買い集めたことになる。このCOSMO&Company、マルマンの今回買収のIRを見ても、どういう会社なのか詳細は明らかになっていない。しかも、設立は今年3月4日と極めて最近。これだけ見れば、怪しむ向きもあるかも知れないが、さる事情通はこう解説する。「COSMO&Companyの廬康九代表は、以前、韓国の財閥、LGグループ会社の部長をやっていた。バックはLG。だから、しっかりした会社ですよ」。それよりむしろ問題なのは、売却した鮎川氏の方だという。いったい、どういうことなのか?
2011年8月2日掲載。この記事の続きを見たい方は、本紙改訂有料ネット記事アクセス・ジャーナルへ


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脱税疑惑や地元有力者の関与説もーー鹿児島産“事故うなぎ”の中国産偽装疑惑の深い闇

    本紙はこの7月22日、わが国の養殖うなぎの一大産地、鹿児島県で浮上した中国産偽装疑惑の件を取り上げた。鹿児島の養殖池で死にかけたり、死んでしまったうなぎを廃棄処理せず格安販売ーーそのため、中国産と偽って販売しているという疑惑だ。フジテレビが7月20日夕方のニュース「スーパーニュース」で報道したこともあり、話題になったようだが、実はこの疑惑、背後にはもっと根深い闇があるようだ。フジの報道に圧力がかかっているとの指摘があったことは、本紙でも6月14日に報じている通りだが、その要因の一つに、疑惑が出ている「鹿児島鰻」(鹿児島県大崎町)は、日本最大の養鰻業者であるという事情もあるようだ。今年の売上高は約35億円、来期は約50億円の予想。「末端の業者なら、一部の不良業者がやったことで片づくが、鹿児島鰻が本当にやっているとなると鹿児島ブランド、引いてはわが国の養殖うなぎ全体の信用失墜となり、風評被害も懸念される」(業界関係者)。だが、関係者によれば、事はそんな単純な問題ではないという。
2011年8月1日掲載。この記事の続きを見たい方は、本紙改訂有料ネット記事アクセス・ジャーナルへ

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2011.08.01

本紙追及のクロマグロ詐欺疑惑「シールド」、銀行の「取引停止通知書」入手

 本紙が徹底追及しているクロマグロ詐欺疑惑の「シールド」(鹿児島市に本店を置いていたが、現在は東京都中央区に)だが、今度は、取引先銀行から出された、銀行口座の取引停止を伝える「取引停止通知書」コピーを入手した。同コピーによれば、通知書が出されたのは昨年4月15日。停止するとする口座は、三井住友銀行の鹿児島支店と、東京の麹町支店(以前、支店があった)にシールドが開設した、それぞれ2つと4つの計6口座。当時、シールドの本店はまだ鹿児島市にあった。「普通預金規定」第11条2項によれば、その預金が法令や公序良俗に反する行為に利用されるか、その恐れがあると銀行側が判断すれば、預金口座人の意思に関わりなく、その通知を出した時点で、その口座は取引停止となる。以下に、そのコピーを転載しておく。
2011年7月31日掲載。この記事の続きを見たい方は、本紙改訂有料ネット記事アクセス・ジャーナルへ


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