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2009.05.09

<記事紹介>「パリバ、虚偽報告の疑い。契約枠超えアーバン株取引」(「朝日」09年5月8日)

 仏金融大手「BNPパリバ証券」が、経営破綻した大手不動産会社「アーバンコーポレーション」の増資引き受けで、本当はスワップ契約で一部しか調達できない可能性があったにも関わらず、300億円の転換社債発行との公表だけに止めるようにアーバン側に働きかけていた(実際の調達額は91億円)ことなどから、金融庁はパリバに業務改善命令、日本証券業協会は内部管理体制の見直しと過怠金処分を検討していることは、本紙でも既報の通り。外資系金融会社の度を超えた儲け第一主義の典型例として、本紙も注目しているわけだが、「朝日」はこの問題で、パリバはアーバン株の売却について、「スワップ契約に基づく機械的な取引」と金融庁に報告していたが、証券取引等監視委員会は情報提供や立ち入り検査などから、この報告は虚偽で、実際は契約枠を超えてアーバン株を取引していた事実を把握し、金融庁は再度の処分を勧告する可能性があるとスクープしている。
 2009年5月9日掲載。この記事の続きを見たい方は、本紙改訂有料ネット記事アクセス・ジャーナルへ

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「東邦グローバル」絡みで、脅迫事件浮上か

  大証2部の「東邦グルーバルアソシエイツ」といえば、同社の増資を巡って闇世界の住人などが介入した“危ない上場企業”の典型だが、そのなかに、人材派遣最大手だった「クリスタル」買収仲介で巨額の手数料を得た公認会計士・中澤秀夫氏もおり、いま当局が捜査を進めているのは本紙でも既報の通り。今回、浮上して来ている脅迫事件とは、この中澤氏とかつてファンド運営会社「コリシアンパートナーズ」でパートナーだった鬼頭和孝氏が、被害者だとして告訴した案件なのだ。周知のように、中澤氏は東邦グローバルに、「トップ・ギア・インベストメント・リミテッド」なるダミー会社を通じて投資した。大量保有報告書によれば、いま現在も同社は新株予約権を52・8%(潜在的)保有している。
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2009.05.08

<お知らせ>「記者山岡取材メモ」22回= 「道新裏金追及」への道警側“恫喝訴訟”判決について

  インターネットTV「あっ!とおどろく放送局」から声がかかり、毎月1回(45分)の番組を持たせてもらっている。題して「アクセスジャーナルTV~記者山岡取材メモ~ 」。22回目は、すでにオンデマンド(24Hいつでも見れる)になっている。本紙でも既報のように、4月20日の1審(北海道地裁)判決はとんでもないものだった。そこで今回は、この件を追及し続けているジャーナリスト仲間の寺澤有氏をゲストに呼び、ほぼこの問題だけを取り上げた。改めて説明すると、北海道新聞は地元・北海道警察の裏金問題を追及し、新聞協会賞にも輝いた。これに対し、当時の道警総務部長が、この件をまとめた『警察幹部を逮捕せよ! 泥沼の裏金作り』(旬報社)と、『追及・北海道警『裏金』疑惑』(講談社文庫)の2つの書籍に関し、名誉を毀損されたとして、北海道新聞と、この取材の中心だった同社の高田昌幸デスク、佐藤一道警キャップ、2つの出版社に6000万円の慰謝料と謝罪広告の掲載を求めて提訴した。
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2009.05.07

著名人が広告塔を務めるあの先物会社「コムテックス」、今度は業界団体が3000万円の過怠金制裁

 本紙が問題視し、ずっとウォッチし続けている先物会社「コムテックス」が、営業停止などの処分に続き、今度は業界の自主規制団体「日本商品先物取引協会」から去る4月28日、過怠金として3000万円の制裁を科せられた(なお、いま現在も同社はこの事実を自社HPで明らかにしていない)。この日、制裁を科せられたのは5社だが、そのなかでもっとも重い制裁を受けたのがコムテックス(後の4社は過怠金2000万円、300万円。残り2社は譴責=始末書を取る程度のみ )。本紙は未だ、浜田幸一元代議士がこのコムテックス主催の講演会に出たり、高野孟氏がブログのスポンサーになってもらっている事実を報じているが、さすがにマイズと思ったのか、浜田氏の3月4日の分以降、同社講演会は行われていないし、同社HPに大きく載っていた高野氏のブログは、一番端に目立たぬように移動している。
 2009年5月7日掲載。この記事の続きを見たい方は、本紙改訂有料ネット記事アクセス・ジャーナルへ

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<連載>宝田陽平の兜町アンダーワールド(222)某メガバンクで超弩級のスキャンダル浮上か

 某メガバンクの都内Y支店などで、長年の癒着関係から「浮き貸し」を、その支店長の代々申し送り事項として長年に渡って組織的に行っていた疑惑が浮上して来ている。金融庁もその件はすでに把握しており、大手マスコミの一部も取材に動いている模様だ。浮き貸しといえば、旧住銀時代、青葉台支店長が、仕手筋「光進」の代表らに、仕手株等を100%の掛け目で担保、あるいは無担保で、総額50億円も融資して事件化した件が有名だが、こちらの件は、組織的で、融資額もはるかに大きいようだ。その癒着相手とは……。
  2009年5月7日掲載。この記事の続きを見たい方は、本紙改訂有料ネット記事アクセス・ジャーナルへ

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<心声天語>(113)母の日

二十六歳でこの世を去った石川啄木は、二十二歳のとき、後世に残る素晴らしい短歌を作った。啄木の短歌の中で一番好きなのが、啄木が母を背負った時に詠んだ『たはむれに母を背負ひて. そのあまり軽きに泣きて. 三歩あゆまず』だ。啄木の母「カツ」の、老いた姿が目に浮かぶようである◆.五月の第二日曜日は「母の日」、子どもが母に感謝を表する祝日だ。他の祝日は皆、日が指定されているのに、母の日だけは“第二日曜日”になっている。これは、仕事や用事などで母の日が疎かになっていけないとの、配慮からであろう◆ 母といえば孟子の母が有名だ。孟子の母は、最初に墓地の近くに住居を移し、次に市場の近く、さらに学校の近くにと、三度も引越しをする。「孟母三遷(さんせん)の教え」である。また、孟子が就学の半ばで帰省した時、母は織りかけの織布を断って、『学問も途中でやめればこの断機と同じ』と孟子を戒めた◆孟母だけではない。世の母たちは、子のためにはどんな辛い苦労も厭わない。母への感謝は、“感謝”の言葉をもってしても足りないぐらい尊きものである。天才も、凡人も、殺人者も……この世で唯一裏切らない存在が「母親」なのである◆今、このコラムを読んでいる読者たちにも母がいる……或いは、いたはずだ。ある母は、遠く離れた我が子を案じ、またある母は、逝ってしまった子の魂に日々、呼びかけている。どんな人間も、自分がこの世に存在しているのは母なくしてありえなかったことを忘れないことこそ、母への、真の感謝なのである。(和光)
  2009年5月7日掲載。この記事を見たい方は、本紙改訂有料ネット記事アクセス・ジャーナルへ

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2009.05.06

新型インフルエンザの次なる恐怖ーーインドネシアで「鳥」と混合し強毒型発生か(異変!? 死者13億以上!?)

 メキシコで発生した豚インフルエンザから変異した新型インフルエンザ(H1N1型)は、幸いにも、スペインかぜより死亡率(2%)は低い弱毒性との見方が固まって来ている。当初、死亡率6%という見方もあったが、それは、通常のインフルエンザによる死者も含まれていたり、感染者の数が低く見積もられていたためだったことがわかっている。一方、新型ウイルスの解明も進み、北米と欧州・アジアの少なくとも2種類の豚インフルエンザが混ざってできたもの、スペインかぜの原因と見られる遺伝子を持っていないーーつまり、1918~19年に大流行し、当時の世界人口の3割近くが感染、推定死者4000万名を出したスペインかぜより病原性は弱い(死亡率は0・1~1%?)と思われることがわかって来た。こうしたことから、新型インフルエンザとはいうものの、基本的に例年流行するインフルエンザとそう大差ないと、早くも楽観論が大勢を占めつつある。だが、この新型インフルエンザを甘く見てはいけない。専門家のなかには、スペインかぜも当初はもっと弱毒性だったが、第2波で死亡率が高くなった模様で、薬への抵抗性を獲得するなどして今回ももっと死亡率が上がる可能性を指摘し、警戒を呼びかける向きもある。
だが、本紙が指摘する次なる恐怖とはそんなレベルではない。今回の新型インフルエンザが、致死率60%以上という強毒性の鳥インフルエンザ(H5N1型)が変異した新型インフルエンザを呼び込む可能性をいっているのだ。
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<記事紹介>「高裁が認定した『政教一体の威嚇』ーー学会・公明党窮地に」(『ベルダ』09年5月号)

 ご存じない読者も多いのではないだろうか。無理もない。4大紙の内、「毎日」、「産経」は一行も報じなかったのだから。去る3月27日、東京高裁は元公明党委員長・矢野絢也氏に逆転勝訴判決を言い渡し、公明党元国会議員3名に手帳の返還と共に、プライバシーを侵害したとして共同して300万円の支払いを命じた。2005年5月、創価学会は、矢野氏が93~94年にかけて『文藝春秋』に執筆した手記で迷惑を受けたとして、矢野氏が政治評論活動を辞めることを要求。その際、上記3名は矢野氏の自宅を訪ね、政治評論を辞めるなら必要ないだろうと、矢野氏が40年近く書きためてきた手帳や資料を強奪。その後、その経緯が「週刊現代」05年8月号、13日号に載ったところ、3名の元国会議員は名誉を傷つけられたと講談社と矢野氏を提訴。これに対し、矢野氏は反訴していたが、1審は「矢野氏は自分の意思で手帳を渡した」として、矢野氏と講談社に計600万円の支払いと謝罪広告を命じ(07年12月)、双方が控訴していた。
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2009.05.05

「昭和ゴム」「ウエッジホールディングス」の親会社=疑惑のファンド会社「APF」を告訴した会社の正体

  本紙は昨年7月26日、東証2部「昭和ゴム」、ヘラクレス上場「ウエッジホールディングス」を傘下に治めるなど、積極的に投資を行っているとされる投資ファンド「アジア・パートナーシップ・ファンド(APF)」の此下益司会長が、詐欺罪で東京地検特捜部に告訴されたとの「サンケイスポーツ」記事を紹介している。本紙がAPFに注目するのは、所属する為末大選手など著名人を広告塔に(新たな著名人出資者が判明したので以下に記す)資金集めを行っているが、すでに同社の実態は新たな投資資金を先のファンド償還に流用するなど自転車操業で、昭和ゴムなどへの投資も同社の資金を流用するためと思われ(そのため、ともかく内部留保の多い企業を狙う)、投資家にも、買収される企業側にとっても不幸な事態を招くことが懸念されるからだ。もっとも、前出の告訴の件は正式受理に至らず、APFにとっては幸いだった。
だが、受理されなかったのは無理ないかも知れない。というのは、この告訴会社、社名は伏せられていたが、未公開株の詐欺疑惑で悪名高い「人間と産業開発研究所」(H&M研究所。倉原忠夫所長)だったからだ。このH&M社、既報道によれば未公開株が10倍、100倍になると各地でセミナーを開催し、04年ごろから3年間に1万人以上の出資者から100数十億円を集めているとされる。この秘訣は倉原所長の洗脳手法、それに出資者が新たな出資者を紹介すると投資のリターンとは別に不労所得がもらえる連鎖販売(マルチまがい)システムを採用している点にあるようだ。
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2009.05.04

<記事紹介>「『西松献金事件』で検察リークの大誤報を連発する大手メディア」(『ZAITEN』09年6月号)

 月刊経済専門誌『ZAITEN』最新号に、この実に興味深い記事は載っている。コラム欄だが、この報道は貴重だ。新聞社系週刊誌などでは、検察OBを登場させ、「『国策捜査』などあり得ない。なぜなら、検事は一人ひとりに独自に逮捕・捜査権があり、政治家や官僚のいうことを聞くつもりなどない。それが伝統だ」旨の発言を紹介。また、この間の検察リーク報道に関しても、某新聞などは、「以前からマスコミ側が独自に取材して準備していた深い情報が出ただけのこと」と、読者向けの素朴な疑問コーナーで解説するなど、「国策捜査」批判の火消しに必死なようにも見える。だが、このコラムのような具体的な事実を突きつけられたら、どう反論するのか?
2009年5月4日掲載。この記事の続きを見たい方は、本紙改訂有料ネット記事アクセス・ジャーナルへ

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<*連載*渡辺正次郎の芸能界を斬る!>「第63回 バーニング・周防郁雄社長が北野誠を干した理由」(下)

 前回続きの前に、この渡辺氏の北野誠に関する連載記事と、本紙のバーニング・周防郁雄氏の連載とはスタンスが異なり、矛盾しないかとの意見がいくつか寄せられましたので、これについての本紙見解を述べておきたいと思います。結論をいえば、矛盾しているとは考えていません。本紙が連載をするのは、北野の事実上の芸能界追放に関し、その理由がまったくというほど情報開示されていないことが最大の問題だと考えており、その背景には、周防氏への配慮が見え隠れしている故、では、周防氏とはいかなる人物なのか、素朴な疑問からのことです。そのことと、北野の芸能界追放の是非とは別次元の問題です。その点、渡辺氏は北野が周防氏のことを「ヤクザみたいなもんだから」と発言したことに関し、「完全な中傷ではないのは事実だが」と記しています。そして、北野が追放されたのは、「根拠なく(裏も取らず)芸能人の人格を公共の電波で誹謗し、それは山本リンダの件など過去、何度も繰り返したから」としています。さて、本題の前回の続きです。こうして(音楽事業者協会とマスコミとの)持ちつ持たれつの、否、馴れ合いのスキャンダラスな関係が長く続くことになった。しかし、こうした関係は日本の芸能界だけのことではない。世界中の国々の芸能界もまったく同様である。現実に韓国女優が『性上納』(セックス接待)に耐え切れず、自分にセックスを強要した人物を名指しした遺言を残し自殺したために、韓国芸能界に検察の捜査が入り、その女優を抱いていた政界、官界、財界人が戦々恐々としているのを見れば、筆者の言うことに納得が行こう。
2009年5月4日掲載。この記事の続きを見たい方は、本紙改訂有料ネット記事アクセス・ジャーナルへ

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2009.05.03

日大・田中理事長疑惑ーー消えていた、「許永中神社」の石柱

  5月1日、本紙は、当局がわが国一のマンモス大学=「日本大学」の田中英壽理事長の動向に注目しているとの記事を報じた。その田中氏、イトマン事件、石橋産業事件の罪で服役中の許永中と親しい関係にあったのは有名は話。石橋産業事件の被害者が、東京地検特捜部に提出した「陳述書」のなかにこんな内容の下りがある。1996年3月、田中理事長は大阪市内の許の自宅にいた。同席したのは許に、石橋産業の被害者、境川日本相撲協会理事長(当時。元横綱・佐田の山)、関取数名、そして田中理事長(当時は日大常務理事)。その席で許は大阪に国技館を作り、08年のオリンピックを大阪に誘致すると共に、相撲のオリンピック種目入りにも田中氏と一緒に尽力すると境川理事長らにとうとうと話したという。許と境川理事長とのこの日の会合をセッティングしたのは田中氏だった。
2009年5月3日掲載。この記事の続きを見たい方は、本紙改訂有料ネット記事アクセス・ジャーナルへ

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ロッテ球団混迷は、瀬戸山球団社長のバレンタイン監督追い出しが元凶!?

プロ野球・ロッテ球団が本拠地「千葉マリンスタジアム」から移転するとの情報が突如、飛び出し、そんなことは球団側は「いっていない」といえば、「議事録にちゃんと瀬戸山社長の発言として記されている」との文書まで飛び出すこの騒動、本質は、球団社長を長く続けたい瀬戸山隆三社長が、次期社長最大候補のバレンタイン監督切りに動いたことに端を発しているようだ。この騒動の全体像が見えて来たので、前回に続き、以下、追加報道する。5月1日、「毎日」が異例の記事を載せているように、まず昨年12月、球団は今季限りでバレンタイン監督と契約更新しないと発表した。この開幕前に現役監督の退団が決まるという異常事態に、ロッテ・ファンが反発。監督続投を求める署名活動などを展開したことに、瀬戸山社長サイドがファンを“恫喝”するために球場移転という材料を持ち出し、これについて行けない社員が複数退社するなどし、騒ぎは大きくなって行く。
 2009年5月3日掲載。この記事の続きを見たい方は、本紙改訂有料ネット記事アクセス・ジャーナルへ

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<*連載*渡辺正次郎の芸能界を斬る!>「第62回 バーニング・周防郁雄社長が北野誠を干した理由」(上)

 現代日本で、最大の権力を持っているのは音楽事業者協会(以下、音事協)である。多くの読者は、そういうと「それはおかしい」というかも知れない。第一の権力は国会議員で、第二の権力は官僚、第三の権力がマスコミだと。政治家連中もマスコミを第三の権力という。が、これは明らかに間違いで、第一の権力は間違いなく音事協である。その理由は後述するが、その力を改めて見せつけたのが先月、松竹芸能のタレント・北野誠がバカ発言をして、筆者もよく知る、“芸能界のドン”であるバーニングプロダクションの周防郁夫社長を激怒させ、北野は芸能界を追放同然にさせられた件だ。やり過ぎという考えもあるだろうが、筆者は周防の立場を考えれば極めて当然のことだと思う。筆者は、この北野誠の顔を東京のテレビ番組で初めて見た時、「教養も知性もない芸人のクセに嫌なやろう」と直感した。ともかく口先だけで、ろくに知識もないのに政治や経済、事件報道にまで口を出す。知ったかぶりが目につき、しかも喋り方、口元と目に性格の悪さが出ていたからだ。だから、今回の事件で芸能界を干されることになったことを知り、松竹芸能大阪本社に厳しいメールを送っている。北野が全国的に名前を売ったのは、大阪のラジオ番組で、歌手の山本リンダを「全身整形でまるでサイボーグ」などと発言した時だった。
 2009年5月3日掲載。この記事の続きを見たい方は、本紙改訂有料ネット記事アクセス・ジャーナルへ

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